■編集者コメント
新型コロナ禍の影響で、最も市場が拡大した分野としてビデオ会議システムがあげられると思います。様々な市場調査データでも言われている通りアフターコロナに於いても注目の市場だと考えます。また現在のビデオ会議システムは基本機能に特化していますが、今後は社内会議、社外会議、セミナー、Weｂ展示会、採用面接、企画会議などに適合する機能が追加されるなど、まだまだ伸びしろの大きな市場だと思います。
株式会社グローバルインフォメーションは、市場調査レポート「ビデオ会議の世界市場 (～2026年)：コンポーネント (ハードウェア・ソリューション・サービス)・用途 (企業コミュニケーション・トレーニング&開発・マーケティング&クライアントエンゲージメント)・展開区分・産業・地域別」（MarketsandMarkets）の販売を7月13日より開始いたしました。
【 当レポートの詳細目次 】
https://www.gii.co.jp/report/mama1004727-video-conferencing-market-by-component-hardware.html
ビデオ会議の市場規模は、2021年の92億米ドルからCAGR19.7%で成長し、2026年には225億米ドルに達すると予測されています。COVID-19により、ビデオ会議ソリューションやハードウェア製品への道が開かれました。移動時間とコストの削減、戦略的目標の決定に従業員を参加させることの重要性、バーチャル会議室の必要性などにより、企業のビデオ会議ソリューションへの支出は全体的に増加しています。
COVID-19のビデオ会議市場に与える影響
COVID-19パンデミックの状況下で、電気通信部門は、各国のデジタルインフラをサポートするために重要な役割を果たしています。連邦政府、州政府、中央政府、地方政府、地方自治体のみならず、個人や政府も社会の中で互いに連絡を取り合い、COVID-19に関する情報をリアルタイムに提供・入手しています。現在、医療機関、通信事業者、メディア・エンターテイメント事業者、公益事業者、政府機関などが、ビデオ会議ソリューションを利用して、必要なサービスを提供するために日夜活動しています。
牽引要因：変貌する世界の労働力
COVID-19の流行により、全世界の労働力がリモートワークに移行し、ビデオ会議ソリューションやハードウェア製品の需要が増加しています。Office 365に組み込まれているアプリケーション、Microsoft Teamsは、電子メールやストレージ機能を備えたエンドツーエンドの生産性を実現するため、パンデミック後に大きな成長を遂げました。また、Zoomミーティングソリューションも、その実現可能性と使いやすさから成長を拡大させています。さらに、Huawei、Cisco、Polyなどの企業が、より優れたビデオ会議ソリューションに対応するハードウェアを展開しています。
抑制要因：プライバシーとセキュリティの問題
様々なプラットフォームで共有されるビデオコンテンツのセキュリティとプライバシーは、企業にとって大きな懸念材料となります。さらに、悪用、情報漏洩、データ侵害の可能性があるため、著作権やデジタル著作権管理（DRM）についても、その安全性が懸念されます。医療、金融、製造、情報、公共部門では、2019年に最も多くのデータ漏洩事故が発生しました。このような問題に対処するためには、企業はビデオ会議ソリューションを導入する前に、その戦略を再構築する必要があります。また、ビデオコンテンツを適切に管理するためのポリシーや手順が確保できないと、ビデオ会議ソリューションの導入率が低下する可能性があります。さらに、ベンダーは、セキュリティ機能を内蔵した、相互運用可能で使いやすいエンタープライズグレードのビデオ会議ソリューションを提供する必要があります。
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