世界66か国、7,300以上の導入実績を持つCE(カスタマーエンゲージメント)プラットフォーム「Repro(リプロ)」を提供するRepro株式会社は、2021年6月15日~7月13日に自社のデジタルマーケティング業務に携わっている役職者に対して、「Webサイト活用状況に関するアンケート」を実施いたしました。その結果と分析について発表いたします。
■調査実施の背景
近年のDX本格化の流れに加え、2020年初頭からの新型コロナウイルス感染症の影響により、これまで以上に消費者のデジタルシフトが加速しています。それに伴い、企業活動のデジタル化、特にデジタルマーケティングの重要度も増してきました。
社会環境の変化の中、デジタルマーケティングで成果をあげることに成功し、急速に収益を伸ばす企業がある一方、成果が出ずに大きく収益を低下させた企業もあり、その格差は拡大している状況です。
この格差の背景にある要因を浮き彫りにすべく、今回はデジタルマーケティングに関する「人的・組織的課題」を中心にアンケート調査を企画・実施しました。
■調査結果サマリ
- デジタルマーケティングに携わる役職者の約60%がノウハウ・人材不足に悩んでいる
- デジタルマーケティング施策の成功は専任の担当者を設置できるか否かにかかっている
- プロ人材の外部採用はデジタルマーケティングのノウハウ・人材不足の直接的な解決策にならない可能性がある
- デジタルマーケティングツールの導入は進んでいるが、期待通りの成果を得られているのは50%未満
- Web接客ツールの導入で成果を最もあげているのは運用を外部委託してる企業
デジタルマーケティングのノウハウ・人材不足への打ち手がわかる
調査結果の詳細レポート(全61ページ)をダウンロードする
(https://repro.io/books/web-marketing-Research2021/ )
■調査結果
【1】デジタルマーケティングに携わる役職者の約60%がノウハウ・人材不足に悩んでいる
「お勤め先のデジタルマーケティングに関する課題は何ですか?」という設問に対し、59.4%の方が「デジタルマーケティングの知見があり、施策を実践できるメンバーが足りない」と回答。加えて、59.1%の方が「デジタルマーケティングに関わる人数が不足している」と回答しています。多くの企業がノウハウ・人材不足に悩んでいる現状が明らかになりました。
【2】デジタルマーケティング施策の成功は専任の担当者を設置できるか否かにかかっている
デジタルマーケティング人材の活用状況についての設問では、各領域の担当者が「専任」か「兼任」かで、成果に大きな差が生まれているという事実が浮き彫りになりました。
「デジタル広告」「CRO」「SEO&コンテンツマーケ」「CRM」の4領域に分けて、人員配置と成果の関連性について調査したところ、「取り組んでおり十分な成果を出せている」と答えた方の比率は全領域で「専任の担当者がいる」ほうが大きくなる結果に。「デジタル広告」で27.3%、「CRO」で28.9%、「SEO&コンテンツマーケ」で26.9%、「CRM」で15.7%、「専任の担当者がいる」ほうが上回っています。
【3】プロ人材の外部採用はデジタルマーケティングのノウハウ・人材不足の直接的な解決策にならない可能性がある
ノウハウ・人材不足を補う手段として「プロ人材の中途採用」を実践している企業は少なくありません。ところが、その採用活動・組織づくりにも課題が潜んでいることがわかりました。
「社内で他組織から異動」した人材と「社外から中途採用」した人材のスキルレベルを比較したところ、その水準にはさほど大きな差が見られないという結果になっているのです。「CRO(WebサイトのCVRを向上させる活動)」「SEO&コンテンツマーケ」においては、「社内で他組織から異動」した人員に対してのほうが、「高いレベルのスキル・ノウハウを持っている」という回答の比率が大きくなっています。
【4】デジタルマーケティングツールの導入は進んでいるが、期待通りの成果を得られているのは50%未満
ノウハウ・人材不足の解決策を探るために、デジタルマーケティングツールの導入と成果の関連性についても調査をしています。
今回はデジタルマーケティングツールの代表例として、「MAツール」「Web接客ツール」「チャットボット」「CDP」の導入効果についてアンケートを実施。「期待通りの成果を得られている」「期待を上回る成果を得られている」と回答した方は、全ツールで50%未満であったことから、ツールの導入だけではデジタルマーケティングに関する課題は解決されないのが実情といえそうです。
【5】Web接客ツールの導入で成果を最もあげているのは、運用を外部委託してる企業
「CRO(WebサイトのCVRを向上させる活動)」と、そのためのツールである「Web接客ツール」の運用体制の関係から分析したところ、強い相関関係があることがわかりました。
Web接客ツールを用いて、最も高い運用成果をあげている組織体制は、ツールの運用を「ほぼ外部に委託している」ケース(「期待通りの成果を得られている」という回答が77.8%)。ツールの運用において専任体制を構築できない場合には、専門的なスキルを持つ外部支援企業の活用も検討すべきであると考えられます。
デジタルマーケティングのノウハウ・人材不足への打ち手がわかる
調査結果の詳細レポート(全61ページ)をダウンロードする
(https://repro.io/books/web-marketing-Research2021/ )
■レポート作成者コメント
■中澤 伸也(なかざわ しんや)
Repro株式会社 取締役CMO
デジタルマーケティングにおいて成果をあげるためには、その実行環境であるマーケティングツールの導入はもちろん重要ですが、同時にそれらに取り組む専門的な人材をいかに確保・育成できるかが重要であるということが今回の調査であきらかになりました。
とはいえ、人材の確保や育成は一朝一夕で行えるものではありません。そのような中、人材の育成と早期の成果向上を両立させていくためにも、外部支援会社の活用など、柔軟な組織体制やマネジメントの在り方を模索していくことが、今、多くのマーケティング組織に求められていると考えます。
【調査概要】
・調査名:Webサイト活用状況に関するアンケート
・実施期間:2021年6月15日〜2021年7月13日
・実施方法:インターネット調査
・調査対象者
自社Webサイトを保有している企業で、自社のデジタルマーケティング業務に携わっているデジタルマーケティング組織の役職者(部長、課長、係長、チームリーダー)。コンサルティング、広告代理店、マーケティング支援、SaaS提供者ではない
・有効回答者数:254人
- Repro(リプロ)のコンバージョン最大化サービスについて
Repro(リプロ)ツール・ソリューションサイト(https://repro.io/)
コンバージョン最大化サービスの概要(https://repro.io/bpo/cvimprove/)
「コンバージョン最大化サービス」は、デジタル接客ツールを用いて行う顧客コミュニケーションの改善と売上拡大を支援するサービスです。当社のプロフェッショナルチームによるノウハウとサイト改修不要で施策を実施できるデジタル接客ツールによりビジネスの加速を実現します。
【1】パーソナライズした施策が実施できる環境
EC・Webサービスの改善にはパーソナライズされたコミュニケーションの実施が必要不可欠です。施策の実施には「Repro Web」を活用。サイト訪問者の行動・属性に合わせた1to1コミュニケーションを実現できます。
【2】人材不足・社内ノウハウ“ゼロ”でもEC・Webサービスの売上拡大ができる体制
課題調査から施策立案、「Repro Web」を用いた施策実装・PDCAまでを、Reproのプロフェッショナルチームが一貫して担います。デジタルマーケティングに関するノウハウや運用体制が十分ではない企業においても、売上拡大に向けた施策をスムーズに実施可能となります。
【3】OJTを通した企業ご担当者様へのノウハウ移管
施策立案に対する考え方、PDCAを成果に結びつける方法論など、デジタルマーケティングに必要なノウハウの共有もサービスを構成する要素と位置付けています。中長期的な観点でデジタルマーケティング業務のインハウス化を目指している企業にも適しています。
出典:PR TIMES https://prtimes.jp/